3月3日に能登半島地震災害ボランティア活動を通じた経験や知識の共有、災害ボランティアに対する意欲を高めることを目的に、包括連携協定大学である藤田医科大学※ボランティアセンターと本学災害ボランティアセンターが合同で勉強会を開催しました。勉強会はオンライン（Zoom）で開催され、両大学の学生および教職員約40名が参加しました。

　※藤田医科大学と本学は積極的な大学間交流により、医療及び福祉分野での連携を強化し、両分野での研究と人材の育成を促進することを目的として、2015年2月13日に包括連携協定を締結しました。

　まず、それぞれの大学から代表の学生が能登半島地震災害ボランティア活動を通じて学んだことや感じたこと、今後の課題について、活動報告を行いました。活動報告を通じて、中間支援や後方支援の大切さ、できる場所で?できるときに?できることを行うこと、多職種の連携がいかに重要であるか学ぶことができました。

　続く意見交換では、「災害発生前からどのような福祉と医療の協力関係を構築すべきか。また、それによって被災者や現地で活動する災害ボランティアの方々等へどのような支援を行うことができるか」をテーマに、“医療と福祉“それぞれの視点で災害への備えや発災時に必要な多職種の連携について、意見交換がなされました。
　「現地に行かなくてもできる支援が数多くあることに気づいた」、「ニーズを引き出すためのコミュニケーション技術の習得が必要だと学んだ」、「発災から時間の経過とともに福祉のニーズが高まるため、医療と福祉の連携が欠かせない」等、活動を通じた考え方や行動の変化、学びについて、活発な意見交換が行われました。

　最後に、本学髙村災害ボランティアセンター長より「普段から交流し、関係性を築いておかなければ、発災時に協力することができない。今回で終わることなく、第2回?第3回と交流を図り、医療と福祉の垣根を越えて学ぶことで、ボランティア活動の現場でも連携できるのではないか」とのコメントがあり、合同勉強会が締めくくられました。

　福祉系大学、医療系大学の学生が合同勉強会を通して知識を共有し、交流を図ることで、新たな気づきや学びを今後の取組につなげる契機となりました。