本研究は、持続可能な社会を環境(Environment)、経済(Economy)、教育?学習活動(Education)、公正性(Equity)からとらえ、福祉系NPOによる市民教育、自然的空間の管理、観光による地域再生、コミュニティ活動を通じたまちづくり、歴史資源を生かした地域整備のあり方を研究し、地域の様々な主体をつなぐ地域コーディネーターや、地域研究の成果を広く還元していくインタープリターの養成、地域づくり自体が学習プロセスになるように市民教育のしくみを内包化した柔らかな地域構造を再構築していくことが持続可能な地域づくりの鍵であることを示したものである。